自著紹介記事が出ましたのでお知らせします。学内向けの雑誌ですが、ご覧いただければ幸いです。
- （自著紹介）「日本の居住保障:定量分析と国際比較から考える」明治大学政治経済学部編『政経フォーラム』41号（2022年）、pp.29-31。
北欧地方財政フォーラムのご案内（2022年3月18日）
2022年3月18日（金）に地方公共団体金融機構・政策研究大学院大学が実施するフォーラムで伊集守直氏（横浜国立大学）とともに講演をします。申し込み必要、参加無料です。ZOOMで行います。以下が開催案内です。ご参加いただければ幸いです。
北欧の経験から、これからの日本の人づくり・地方財政を考える。 ― 十「国」十色、現場に立つ地方自治（社会構造変革下における地方財政を考えるフォーラム2022第１回）
日時：2022年3月18日（金）13：30〜15：00
会場：ZOOM
申込:以下の申込フォームから申込
https://zoom.us/webinar/register/WN_Gwd4-EsyRjitybAMIFcMRg
地方公共団体金融機構と政策研究大学院大学は、わが国の健全な地方行財政運営に寄与することを目的として、令和３年度より、それぞれの役割・特性を活かした連携プロジェクトを行っています。プロジェクトの一環として調査研究事業を実施しており、得られた成果については、フォーラムやシンポジウムの開催という形で皆様に情報発信や還元を行っていく予定です。この度、第１回のフォーラムを、令和４年３月１８日に開催することが決定しました。第１回では、本プロジェクト調査研究会の委員である横浜国立大学の伊集教授と明治大学の倉地専任講師にご登壇いただき、地方財政や教育・人づくり分野について日本と海外の比較をすることを通して、今後の課題や研究の方向性について考えていきます。
http://www3.grips.ac.jp/~local-governance/forum.html
共同調査研究の成果が出ます（2022年3月）
山口隆太郎氏（大月短期大学）と実施してきた長野県飯田市遠山郷の共同調査の成果が『都市問題』2022年3月号（後藤・安田記念東京都市研究所）で公刊されました。調査にご協力頂いた遠山郷関係者の皆様にはこの場を借りてお礼申し上げます。また、『都市問題』2022年3月の特集１の企画に携わらせていただきました。
【特集1 地方の暮らしをつくる・支える】
「農村・農山村での暮らし」を持続させるには？
――困難な状況を乗り越えるための創意工夫 ／嶋田暁文
継業がつくる農山村の未来 ／筒井一伸
移住者と受入地域に立脚した移住促進へ――上から目線の「地方創生」を脱して ／平井太郎
若者を惹きつける山村の条件――山陰地方および中部地方の3つの山村を事例に ／福島万紀
地方移住をめぐる二人の若者の生き方――長野県飯田市遠山郷インタビュー ／山口隆太郎
https://www.timr.or.jp/news/2022/03/post-222.html
2022/05/27追記
『都市問題』2022年3月号に掲載された、山口隆太郎著「地方移住をめぐる二人の若者の生き方――長野県飯田市遠山郷インタビュー」が「Discuss Japan」に英訳の上転載されました（転載許諾済み）。遠山郷での共同調査プロジェクトの成果の一部です。
共著が公刊されました（2022年2月）
2022年2月に日本評論社より、共著（１章分を担当）が公刊されました。
ご笑覧いただければ幸いです。
倉地真太郎（2022）「ＥＵの都市問題とエネルギー戦略／倉地真太郎――デンマーク・コペンハーゲンを事例に」穆尭芊・新井洋史 編著『大国のなかの地域経済アメリカ・中国・日本・ＥＵ・ロシア』日本評論社。（ERINA北東アジア研究叢書11）
倉地ゼミ合同インゼミニュース記事掲載
2021年12月に実施された２つの合同インゼミ大会での活動が大学HPに掲載されました。
【政治経済学部】倉地真太郎ゼミナールが３大学で合同ディスカッション大会を開催
https://www.meiji.ac.jp/seikei/information/2021/6t5h7p00003drpib.html
【政治経済学部】倉地真太郎ゼミナールが５大学で合同ディスカッション大会を開催
https://www.meiji.ac.jp/seikei/information/2021/6t5h7p00003dmlvt.html
公刊のお知らせ（2022年1月）
２つの文章が公刊されました。本年もどうぞよろしくお願いします。
- 倉地真太郎（2022）「北欧諸国におけるグリーンニューディールの現在地―デンマーク・コペンハーゲンのエネルギー政策―」後藤・安田記念東京都市研究所『都市問題』2022年1月号、第112巻、第１号、pp.27-32。
※『都市問題』（後藤・安田記念東京都市研究所）2022年１月号の特集１「『都市』のグリーン・ニューディール」に寄稿させていただきました。今回は企画立案にも携わらせていただきました。
https://www.timr.or.jp/news/2021/12/post-219.html
- （連載）「成長も、福祉も、環境も？ デンマークのイノベーションと福祉国家」「連載 デンマークの連帯を支える仕組み」『生活経済政策』2022年1月号、No.300、pp.34-35（招待あり）
※連載エッセイ4回目が『生活経済政策』2022年1月号（No.300）に掲載されました。今回は「イノベーション」がテーマです。
http://www.seikatsuken.or.jp/monthly/index.html
論文が刊行されました（2021年11月10日）
名古屋工業大学産業文化研究会編『Trans/Action』（とらんす•あくしょん）第六号に論文を寄稿させて頂きました。近日中にネットでも公開される予定です。
「危機の時代の北欧財政ーデンマークの事例を中心にー」名古屋工業大学産業文化研究会編『Trans/Action』（とらんす・あくしょん）第６号、pp.106-137。
【告知】日本自治学会最終総会ウェビナー配信のお知らせ（2021年11月27日）
11/27に開催される日本自治学会最終総会は対面とオンライン配信を併用方式で行います。オンライン配信はZOOMによるウェビナー配信を使用し、登録の上どなたでも無料でご視聴頂けます。私は配信オペレーション諸々取り仕切ります。登録は学会HPをご確認ください。nihonjichi.jp
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_yxE1riBkTG6bHJwgn4d0mQ
ここから参加登録を行ってください。※登録後に視聴URLがメールアドレス宛に送られてきますので、受信可能なメールアドレスを登録してください。
プログラムは以下の通りです。
○日時 11月27日(土) 13時開場 13時30分開会 ○基調講演 13時30分~14時30分 「分権改革の現在地」 新藤宗幸・千葉大名誉教授 ○全員討論 14時40分~17時まで 歴代の会長や企画委員長をはじめ、発言を希望する全員
助成事業に採択頂きました（2021年11月１日）
2021年度生協総研賞・第19回助成事業に採択して頂きました。テーマは「家事育児代行サービスの補助金制度の研究」です（佐藤一光氏（東京経済大学）との共同研究）最近子どもが産まれて、育児支援サービスを利用する機会が増えたのがこの研究のきっかけとなりました。頑張りたいと思います。
オンライン授業BGMの無償配布をします（2021年10月30日）
この度、オンデマンド授業の専用BGMを（株）ジョーカーサウンズ様に３曲作曲して頂きました。研究教育のために広く利用頂くのが望ましいと考えたので、権利上の許諾を得た上で無償配布することにしました。研究教育目的・クレジット不要でご利用頂けます。ダウンロードは以下のサイトから。