研究会を開催(確定)します。
日時:2017年3月4日(土)15:00~18:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス 南館5階ミーティングルーム企画:研究報告
詳細は以下のリンクをご参照ください。
研究会を開催(確定)します。
日時:2017年3月4日(土)15:00~18:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス 南館5階ミーティングルーム企画:研究報告
詳細は以下のリンクをご参照ください。
研究会開催のお知らせです。
日時:2017年3月4日(土)15:00~18:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス(詳細は決定次第お知らせします)
企画:研究報告
第一報告
報告者:周郷万里菜(慶應義塾大学大学院) 報告題名:TBD
討論者:野村容康(獨協大学)
第二報告
報告者:高橋涼太朗(慶應義塾大学大学院) 報告題名:TBD
討論者:高端正幸(埼玉大学)
よろしくお願いします。
研究会開催のお知らせです。よろしくお願いします。
日時:2016年12月11日(日) 16:00~18:00
会場:立教大学池袋キャンパス12号館4階 共同研究室(https://www.rikkyo.ac.jp/access/ikebukuro/direction/)
企画:文献輪読N.カルドア(時子山常三郎訳)[1963]『総合消費税』東洋経済新報社。1章
と7章。
生態経済研究会で研究報告を行います。
報告タイトル:「デンマークにおける環境税の政策過程」
日時:2016年11月10日(木)16:00-18:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス、東館4階G-SECセミナールーム
よろしくお願いします。
研究会開催のお知らせです。よろしくお願いします。
日時:2016年11月6日(日) 15:00~18:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス南館5階ミーティングルーム
(http://www.keio.ac.jp/ja/access/mita.html)企画:文献輪読
藤谷武史(2007)「所得税の理論的基礎の再検討」金子宏編『租税法の基本問題』, p.272-295
渡邉宏美(2013)「”消費税優位論”の意義とその限界」『立教経済学研究』第66巻, 第3号, p.181-188
2016年9月14日にスウェーデン・ストックホルムのThe European Institute of Japanese Studies (欧州日本研究所)で研究報告を行います。(使用言語:英語)
EIJS Seminar Three Historical Analyses on Japan’s Fiscal Issues
報告タイトル: “A Comparative Historical Analysis of the Tax Revolts in Denmark and Japan” (Shintaro Kurachi, Keio University)
プログラムの詳細は以下のサイトよりご覧ください。
https://www.hhs.se/en/about-us/calendar/eijs/2016/eijs-seminar-14-september-2016/
研究会開催のお知らせです。教室が変更になりました。
日時:2016年9月19日(月・祝) 15:00~18:00
会場:立教大学池袋キャンパス12号館4階 第1~3共同研究室6号館6210(教室は変更になりました)
(https://www.rikkyo.ac.jp/access/ikebukuro/campusmap/)
企画:研究報告
報告者1: 松井克明 氏(立教大学大学院)
報題:2007年ミシガン州企業課税改革における課税ベースをめぐる議論
報告者2: 市川樹 氏(横浜国立大学大学院)
報題:介護保険制度の2005年改革にみる施設介護から在宅介護への転換の実態
研究会開催のお知らせです。
日時:2016年9月19日(月・祝) 15:00~18:00
会場:立教大学池袋キャンパス 12号館4階 第1~3共同研究室(https://www.rikkyo.ac.jp/access/ikebukuro/campusmap/)
企画:研究報告
研究会開催のお知らせです。
日時:2016年9月19日(月・祝) 15:00~18:00
会場:立教大学池袋キャンパス 12号館4階 第1~3共同研究室(https://www.rikkyo.ac.jp/access/ikebukuro/campusmap/)
企画:研究報告
研究会開催のお知らせです。
日時:2016年7月19日(火) 18:00~20:00
会場:慶應義塾大学三田キャンパス 南館4階ミーティングルーム
(http://www.keio.ac.jp/ja/access/mita.html)企画:文献輪読
・池上岳彦(2006)「財政調整の理論と制度をめぐって」『立教経済学研究』第60巻第1号、pp.249-265。
文献リンク:http://ci.nii.ac.jp/naid/110004675241